幾つもの、資格を取得して、
「物知り博士」で、終わる人、
「コレクター」で、終わる人、
も、少なからずいる。
国家資格や、民間資格を、
持っていても、
必要とされる、会社や事業所に、
採用されなければ、
宝の持ち腐れで終わる。
開業医や、福祉事業主、
IT企業者や、
士業(司法書士、社労士等)や、
飲食店の一人親方など、
有資格者は、経営者を兼務できる。
「石を投げれば、社長さんにあたる」
ほど、若い経営者が増えてきた。
「代表取締役」と「有資格者」
同じ名前の名刺を貰い、
あまりに若くて、びっくりする。
「一挙両得」や、「一石二鳥」で、
ラッキーに見えるが、
落とし穴もある。
法律に準拠した国家資格者が、
「社長さん」になると、
経営が上手くいかず、
違法性に手を出してしまう事は、
テレビ報道で、よく見る話である、
大学は出たけれど、
面接用に、「資格」でも取っとこか、
の動機では、
専門性の高い、信頼性の高い、
有資格者には、なれない。
国の法令に沿って、
社会的地位が、保証され、
能力と知識が、証明された、
責任ある仕事である。
パンデミックの世の中で、
唯一、生き残れるチャンスでもある。
スキルを積み上げ、
高みを目指して、
次世代に、繋げていくのが、
有資格者の応召義務である。